観光用ドローン撮影サービス
ドローン撮影で、旅の思い出をもっと特別に
最近では、テレビやSNSなどでドローンによる美しい空撮映像を見る機会が増えています。しかし、旅行先で自分自身がドローンに撮影してもらう「ドローン撮影体験」は、まだあまり広く知られていません。
私たちの研究チームは、旅行者の皆さま向けに、観光地でドローンによる記念動画を撮影・提供する新しいサービスを開発しています。
このサービスでは、観光地の観光推進団体(DMOなど)が中心となり、旅行者の方に特別な体験メニューとしてドローン撮影を提供します。
ご利用方法はとても簡単です。旅行前にWebサイトから撮影の予約とお支払いを済ませていただき、旅行当日は観光地でドローンによる撮影を体験できます。撮影後は、その場で編集された記念動画をすぐにダウンロードしていただけます。
撮影を担当する観光推進団体のスタッフは、事前に撮影場所やドローンの準備を整え、旅行者の皆さまが到着したら、ワンタッチでドローンが自動で離陸・撮影・着陸を行います。編集後の動画は、すぐにダウンロード可能です。
このサービスを利用することで、旅行者の方は気軽にドローン空撮という新しい思い出作りができ、運営側も簡単にサービスを提供できます。
所在地 | 〒0418655 北海道函館市亀田中野町116-2 |
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代表者電話番号 | 0138346448 |
オフィシャルサイトURL | https://www.fun.ac.jp/ |
Instagramアカウント URL | https://www.instagram.com/fun_hakodate/ |
その他のSNSアカウント URL | https://x.com/fun_hakodate |
製品・サービス
災害状況調査ドローンシステム
ドローンで災害支援を、もっと身近に・迅速に
近年、日本では能登半島地震や熊本豪雨など、大規模な自然災害が頻繁に発生しています。こうした災害時、ドローンは被災地の空撮による被害状況の把握、孤立地域への物資の搬送、遭難者の確認など、従来の方法では難しかった情報収集や支援活動を、より速く、広範囲に行うことができるようになりました。
私たちの研究チームが開発したシステムは、ドローン運用者が災害現場で簡単かつ効率的に三次元データを確認できるよう設計されています。
本システムは、①低コスト、②簡単な操作、③リアルタイム性という3つの大きな特長があります。
① 低コスト
本システムはDJI社製のmini4 Proドローンを利用できるよう設計されています。操作には、当チームが開発した専用アプリを搭載したAndroidタブレットを使用します。必要な機材(ドローン本体、バッテリー、送信機、タブレットなど)はすべて10万円以下の消耗品で、初期導入費用は約20万~30万円と、手頃な価格で揃えることが可能です。
② 簡単な操作
軽量なmini4 Proを使うことで、災害現場への持ち運びが容易です。さらに、専用アプリで地図上に調査したい範囲を指定するだけで、ドローンの飛行経路が自動生成され、ボタンひとつで離陸・撮影・着陸まで自動で実行します。撮影したデータはワンストップで三次元化され、災害対策本部などへすぐに送信できます。
③ リアルタイム性
従来の三次元データ作成では、複数回の空撮や高性能なコンピューターによる長時間の処理が必要でした。本システムでは、約3分間の飛行で100m×300mの範囲を撮影し、クラウド上で約10分で三次元データを作成できます。これにより、災害現場で迅速な状況把握が可能となります。
VRを活用したドローン飛行経路設計ツール
直感的なドローン飛行経路設計を実現する新しいツール
ドローンは、インフラ点検、空撮、農業、緊急対応など、さまざまな分野で急速に活用が広がっています。それに伴い、飛行経路の設計をより効率的かつ直感的に行えるツールへのニーズも高まっています。
従来のウェイポイント指定型の飛行経路設計ツールでは、ユーザーがキーボードやマウスなどのインターフェースを使い、座標を入力する必要がありました。しかしこの方法では、三次元空間での飛行経路を直感的に把握したり、障害物との衝突リスクを確認したりすることが難しいという課題がありました。
また、従来のシステムには、設計した飛行経路に沿って空撮される映像や、第三者視点でドローンがどのように飛行するかを事前に動的に確認・調整できるシミュレーション機能がありませんでした。
こうした課題を解決するため、私たちはバーチャルリアリティ(VR)、ジェスチャー認識、自然言語処理(NLP)、人工知能(AI)を組み合わせた新しいドローン経路設計ツールを提案します。
このシステムでは、ユーザーが自然なジェスチャーや音声コマンドでウェイポイントを設定でき、複数の視点からリアルタイムで飛行をシミュレートすることが可能です。最終的な飛行経路は、一般的なドローンシステムと互換性のある形式でエクスポートできます。
この新しいアプローチにより、ドローンの飛行経路設計のハードルを下げ、効率性・安全性・状況認識の向上を目指します。